EV導入に熱心なアメリカや中国も、EV技術的では日本やドイツ,フランスより相当に遅れているをご存知でしたか?

 

車を大量に輸入する国の強みで、各国環境団体や政府を巻き込んでのキビシイ排ガス規制、EVルールを作っているだけなのを誰も書きません。

 

EVのオリジナルがどこかと言えば1800年代後半のドイツであっても、日本は自動車会社、電気メーカー、商社などなど多くを書き込んだEV関連商材開発が昔から行われ続けています。

 

しかし、EVを突き詰めれば突き詰める程に技術問題、コスト問題に直面し、どうしようかと考えているのはトヨタだけではありません。

 

巨大なトヨタであっても、蓄積したEV技術があってもEVは作りたくない、儲からない、それが本音とも思えてしまうお話を聞いて下さい。

 

⇒関連記事「EVは仕方なく売られた未完成品」

EV価格が下がらない決定的理由

テスラやトヨタ、日産などEV乗用車向け電池世界シェア40%のパナソニック公的記事にこうありました。

 

  • 現在の車載電池コストは1キロワットアワー当たり222ドルで、新型リーフ1台では100万円以上となる
  • 2030年の車載電池コスト予想は1キロワットアワー当たり半額の95ドル(約1万円)であろう

 

日産の電池仕入れが100万円以上ならば、旧型リーフの電池交換70万円はサービス価格だったのでしょうか?

 

現在から12年後の2030年に100万円の半額に以下になった電池であろうと高いのには変わりありません。

 

しかし、パナソニックの電池コストが半額になる、それには大きな疑問があります。

EV用電池が値上がる可能性

パナソニックは電池技術向上で2030年には電池価格が半減以下になることを予想していても、リチウムイオン素材輸入商社のコメントが大きく違うのをご紹介します。

 

  • 各自動車メーカーは【高額な電池価格を2020年までに半減しろ】、、その様に電池メーカーに要求
  • パナソニックは2030年に今の電池価格が半額になると発言
    ↓   
  • 現在の1キロワットアワー222ドルから95ドルなるであろう、、、。

 

多くの資料を読み比べますと、各自動車メーカーが電池メーカーに要求する値下げ自体が無理難題であり、それ以前に値下が不可能になる要因があります。

リチウムイオン電池の原材料値上げ

某商社が2012年に南米でリチウムイオン原材料の権益を獲得してから2017年現在では価格が2倍になっている点は重要です。

 

EVはこれからの技術、これからEVが何百万台、何千万台と製造される予定に対してリチウム電池の素がどんどん値上がっている。

 

2017年でも1台当たり100万円以上にもなる車載電池なのに、これから世界中の車メーカーからEVが発売されるのに、、需要が数十倍、数百倍になるのに、、、です。

 

EVリチウムイオン電池の革命的技術開発、若しくは新たな電池素材が見つからなければEVは夢の乗り物になってしまう可能性大です。

EV補助金は国民の税金

日産リーフ価格は300万円〜400万円と高過ぎます。

 

テスラは1000万円、そして最新モデルは約400万円からですがまだまだ高価です。

 

我が国は一大産業である車に補助金交付をしていますが、EVリーフなら40万円交付。

 

この補助金を少ないか多いかは意見が分かれても、40万円は我々の収めた税金であることを考えれば、EV購入が懸命かどうかには疑問が残ります。

リチウムイオン電池に代わるモノ

リチウムイオン電池は1個の個体ではなく、角型、円筒型、ラミネート型に別れ、それら寿命やコストで各メーカーが用途に合った型を使っています。

 

つまり大量数の電池を形の違う箱に収めた状態であるとお考え下さい。

 

そんな現行リチウムイオン電池の欠点は液体の電解質が可燃性なので強い衝撃で燃えることです。

 

そこで現在開発中なのが燃えにくい「全個体電池」です。

 

全個体電池は電解質が個体なので発火リスクが小さく安全でも、リチウムイオン電池比較で製造コストは何倍にもなってしまい、まだ現実的ではありません。

EV価格が下がらないまとめ

電池含めEV技術がもっと進めば、コストも安い排ガスゼロの素晴らしい乗り物になるのは間違いありません。

 

ただし、2018年1月現在では、電池技術に問題が山積しているとか言えません。

 

今回の記事に初めてリチウムイオン材料コストを書きましたが、材料枯渇、値上がりは必然であり大問題となります。

 

経済産業省レポートでは「ガソリン車に使う3万点のパーツの約40%がEVでは不要になる」、そうありました。

 

EVは素晴らしい乗り物でも、EV化の過程では日本だけでも何百万人もの労働が失われることも想定されます。

 

最後までお読み頂き、ありがとうございました。

 

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