新車が届くのが7カ月も先、そんな長く待っている最中に気が変わってしまうのはアナタだけではありません。

 

アナタの状況、環境が小さな何かで思いがけない方に変わってしまうことは良くあることです。

 

そんな新車キャンセルでも車登録前と後では対応が全く違ってくるのをご存知ですか?

 

ディーラーとしてはアナタからの受注時にオーダーをメーカーへ流しているので、車が生産スケジュールに組込まれているのは確かです。

 

しかし、車の登録(ナンバープレート)、それに必要な車庫証明の申請さえ始まってない段階ではキャンセルは可能です。

キャンセル通知を一刻も早く行うメリット

もし、アナタがキャンセルしようかどうかを迷っている段階ならば、絶対キャンセルと決めて、ディーラー側に一刻も早く知らせた方がメリットになります。

 

それを伝える際にも、キャンセル100%すること、そして明確な理由を述べて下さい。

 

アナタのキャンセルに対する強い意思と、その理由がディーラー営業マンに伝われば、難色度合もそれ程ではないかもしれません。

 

アナタは難色度合と聞いて えっ? そう思われましたか?

 

納期が半年以上も先の車キャンセルであっても、メーカーと営業マンに取っては大打撃であり、何としてもアナタを思い止まらせたい攻撃が始まると思って下さい。

ディーラー営業マンの心の中は

「こんな不景気の中で、キャンセルはキツイ」 

 

「何としてでも思い止まらせたい」

 

「キャンセル料を提示すれば、なんとかなるのではないか」

 

アナタが相手の営業マンであっても、似たような思いになるのではありませんか?

 

しかし、アナタはキャンセルを決意しているので、そんな営業マンの口から出てくる、キャンセル料、損害賠償などの脅し透かし言葉に屈する必要はありません。

 

アナタはキッパリこう相手に伝えながら強い態度と意思を維持し続けることが大切です!

 

「キャンセルはどうしても必要なことになり、決めてしまいました」

 

「もし損害賠償であれば、何がどのように、損害であったのかの詳細を書面で教えて下さい」

 

このように、相手に伝えながらもアナタの誠意、お詫びの気持ちは忘れない態度を取り続けます。

契約書にある内容を利用する

アナタがディーラーと交わした契約書のどこかに 「損害賠償」の項目が必ずあります。

 

ディーラーが法律を根拠に、損害賠償をしてくるのであれば、何がいつ、どんな損害を受けたかの説明する必要が生じてきます。

 

し・か・し・車のキャンセル問題は、それら詳細で明確な損害内容を立証するには、向いていない、立証がムズカシイ案件になることを覚えておいて下さい。

 

カンタンにお伝えすれば、新車キャンセルは法律で立証し裁くのにあまり適していない、、です。

 

ただし、新車納期が直ぐそこで、車庫証明、番号まで手続きが進んでいる場合には、アナタのキャンセルで新車は中古車となってしまいます。

 

そうなったら、単なるキャンセル料では無く、違約金、損賠賠償の対象になるのでご注意下さい!

キャンセルが難しい場合の対応

ここまで説明させて頂きましたが、どうしてもキャンセルが認められないケースでの対応を2つ書きます。

 

  • 将来、同じディーラーから新車購入する念書を入れる、それも〇年以内と明記
  • 問題の経緯と内容を記した手紙を内容証明郵便で、ディーラー本社と営業所長へ送る

 

ディーラー側とすれば ;

 

将来、新車を購入してくれる念書があれば、キャンセルされた車は未登録の新車として何とか販売可能でもあり、良しと考える。

 

そして、内容証明郵便を送られれば、ディーラー経営本社に問題が知られ、支店ディーラー所長、営業マンに不利益になる可能性。

 

問題が上司に知られれば、支店ディーラー営業マンと所長の管理不足、落ち度として、本部から指導や処理される可能性があります。

 

誰であっても仕事上の問題を上部に知られるのは嫌ですよね?

 

最後まで、お読み頂き本当にありがとうございました。

 

また、いつか「車の買い方【119番】」でお会いしましょう。

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