2017年11月最新の軽自動車販売データをチェックしてください!

 

軽自動車販売台数ベスト8

順位 車種 11月販売台数
1位 ホンダ  N-BOX 20992
2位 ダイハツ ムーブ 12291
3位 スズキ  ワゴンR 9241
4位 ダイハツ タント 9215
5位 日産   デイズ 8624
6位 ダイハツ ミラ 7581
7位 スズキ スペーシア 6933
8位 スズキ  アルト 5837

 

軽自動車の売上はどんどん増えていますが、それには傾向があります。

軽自動車に求めるモノとは

多くのユーザーが軽自動車に求めているのは高度な安全装置と高燃費です。

 

その結果が軽自動車販売台数ベスト8に現れています。

 

ホンダN-BOXシリーズは走行性能+最新安全装置ホンダセンシング標準装備もあり、少し高くてもスゴイ売行きです。

 

スズキでは簡易式ハイブリッドのSエネチャージ(別名マイルドハイブリッド)搭載によりモータ―と電気の力で走行距離を伸ばしています。

 

スズキの軽でSエネチャージ(マイルドハイブリッド)搭載車はワゴンRとスペーシアです。

 

⇒関連記事「Sエネチャージとエネチャージの違い!どっちが良いの?」

 

⇒関連記事「2017年12月14日に新型スペーシア発売!」

 

世の中にある車の2台に1台が軽自動車であり、軽にも普通車と同等の安全基準が求められている、それが現在進行形だとお考えください。

軽自動車にEVはあり得ない

軽自動車規格では大型の安全装置は搭載できない、大きく高価なリチウムイオン電池も積めない、だから軽のEV(電気自動車)はできません。

 

少なくとも2017年12月では高性能で軽量化可能な安い電池の生産は不可能と言われています。

 

車専門誌でもほとんど触れていませんが、リチウム電池の材料はこんな状態なんです。

 

  • リチウムイオン電池材料は強毒性であり、生産国の現場鉱山、製造ライン、最終廃棄まで安全基準が何もない
  • EV車価格の約半分はリチウムイオン電池代金が占める
  • 車1台分のリチウムイオン電池価格は約1万ドル
  • リチウムイオン電池材料の多くは2014年から2017年までに価格が2倍以上に高騰している
  • リチウムイオン電池の寿命は8年〜10年(最新型で)
  • リチウムイオン電池の無償交換制度がなく、日産では約80万円の電池代金を請求

 

世界でのEV市場が2018年からスタートするのに、EVをほとんど生産していない2017年で電池材料が高騰している。

 

結果として、マスコミで言われる、「EVが大量生産になれば合理化で価格ダウンする」、それが不可能なのを誰も語ろうとしません。

軽自動車なら大丈夫

多くのユーザーが軽自動車を選ぶ理由はマチマチでも、正しい選択です。

 

軽を選ぶ一番の理由は値段ですが、みんな気にしていた安全装置もどんどん普及しホンダは全車標準装備、他メーカーはオプションでも高度な安全装置システムを採用しています。

 

そんな安全装置が搭載される軽でも、最大の懸案事項は普通車や大型車との事故です。

 

し・か・し・車の2台に1台が軽自動車の世界になったので、対普通車や大型車との事故率は減少しています。

 

上記とは別に、軽自動車の走行スピード、走る場所、性能の違いもあり、普通車と競争することも少ない、結果として事故率が小さいもあります。

 

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軽自動車の販売台数が伸びる訳

軽自動車の部品点数は普通車と同等の3万点前後であっても、少ない材料、少ない燃料消費、少ない排ガスであり環境に寄与する、この論理は正しいと考えます。

 

従って、軽自動車の販売&保有率はこれら要因でもっともっと伸びると考えます。

 

  • EVやHVの高額電池コスト&毒性に対して、地球環境を最大限考慮して省資源で小燃料で走る軽自動車
  • 普通車の半分近い価格で購入できる
  • 万が一の人身事故でも被害を最小限にとどめられる可能性(普通車比較にて)
  • 自動ブレーキ、前後誤発進防止など高度な安全装備一式が標準化になる
  • 新車の軽自動車販売に増加に伴い、中古車市場へ大量供給され数十万円で安全装置付きの軽が買える

 

現実的は3年落ちの軽自動車(安全装置付き)を70万円位で買いたいですね。

 

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軽自動車販売台数がスゴイまとめ

便利で安全で安い軽自動車で生活防衛をしましょう。

 

国もマスコミも話しませんが、日本経済全体が良くなることはもうありません。

 

良い業種、悪い業種あっても、その悪い業種比率が高過ぎます、どんどん悪化し続けます。

 

現状をご覧下さい。

 

  1. 所得税アップ、
  2. 医療費アップ、
  3. 年金削減、
  4. 生活保護費の削減、
  5. 消費税10%(2019年)、
  6. 物価上昇しても給料は30年近く据え置き(超低い上昇あり)、
  7. 高齢者比率超アップ、
  8. 出生率超ダウン、
  9. 日本の技術力低下
  10. 地方自治体消失の可能性大

 

もっとありますが書きたくありません。

 

世界の主要な国々はこれほどヒドクはありません。

 

理由は人口自然増加が可能な生活環境、移民政策などによる内需拡大&経済が成長し続けているからであり、特にドイツ経済は全く問題ありません、移民問題を除いては。

 

少し話がそれてしまい申し訳ありません。

 

これら記事が少しでもアナタのお役に立てたのであれば幸いです。

 

最後まで読んで頂き、本当にありがとうございました。

 

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